研究業績一覧

鷲田豊明
2010年2月1日現在

目次

  1.著書
  2.論文
  3.調査報告
  4.翻訳
  5.学会発表・講演
  6.発言
  7.編集
  8.書評
  
  

1. 著書
(リンクは対応著書の全文紹介ページに張ってあります。)

1. 『環境とエネルギーの経済分析---定常循環系への課題---』, 単著, 白桃書房, 平成4年10月.
2. 『エコロジーの経済理論---物質循環論の基礎---』, 単著, 日本評論社, 平成6年7月.
3. 『環境と社会経済システム』,単著, 勁草書房,平成8年4月.
4. 『環境評価入門』, 単著, 勁草書房, 平成11年5月.
5. 『環境政策と一般均衡』, 単著, 勁草書房, 平成16年12月.
6. 『環境ゲーム論: 対立と協力、交渉の環境学』, 単著, ぎょうせい, 平成22年2月.


2. 論文

1. 「期待形成と設備発注によるラグ構造の計量分析」, 単著,『六甲台論集』, 第32巻, 第2号, 昭和60年7.
2. 「順調拡大再生産経路の一般的展開とターンパイク安定性」, 単著, 『六甲台論集』, 第33巻, 第1号, 昭和61年4月.
3. 「予想貨幣賃金率と投資決定---ケインズ投資モデルの再考---」,(置塩信雄教授と共著), The Economic Studies Quarterly, Vol.38, No.3, September 1987.
4. "Growth Potential in a Noncapitalist Economy,"; 単著, The Economic Studies Quarterly, Vol.39, No.1,March 1988.
5. "Turnpike Stability of Decomposable Systems and the Efficiency of Growth Planning," In Input-Output Analysis: Current Developments, (Chapter 9), 単著, M.Ciaschini (editor), London:Chapman and Hall, April 1988.
6. "Reconstruction of the Generalized Fundamental Marxian Theorem," The Economic Studies Quarterly, 単著, Vol.39,No.3, September 1988.
7. "Economic Theory of Life Process: On Life and Labor Power as Joint Products," ARTES LIBERALES, 単著, No.45 (Iwate University), December 1989.
8. 「古典派経済学における長期均衡としてのセイ法則について」, 単著, 『アルテス・リベラレス』, 46号, (岩手大学人文社会科学部), 平成2年6月.
9. 「必要原油による家計支出の評価」, 単著,『経済理論』(和歌山大学経済学部), 242号, 平成3年7月.
10. 「循環系経済における純生産と資源散逸の条件」, 単著, 『経済理論』, 243号, 平成3年9月.
11. 「廃プラスチック油化技術の原油節約効率」, 単著, 『経済理論』, 244号, 平成3年11月.
12. 「太陽光発電システムとエネルギー回収年」, 単著,『経済理論』, 245号, 平成4年1月.
13. 「エネルギー資源のプロメテウス条件---薪, 石油そして太陽電池---」, 単著, 『経済理論』, 246号, 平成4年3月.
14. 「ニューラルネットワークによる時系列データの特性認識」, 単著, 『経済理論』, 249号, 平成4年9月.
15. 「環境収容力と人口」, 単著,『厚生の指標』(厚生統計協会), 第39巻, 第13号, 平成4年11月.
16. 「コネクショニズムの経済学---ニューラルネットワークが示唆する新しい経済学」, 単著, 『情報処理技術の応用に関する調査研究』, 第4章,(財)日本情報処理開発協会, (財)関西情報センター,平成5年3月.
17. 「エントロピー, 物質循環, 経済」, 単著, 『えんとろぴい』, 第26号, 平成5年4月.
18. 「物質循環と剰余」, 単著, 『経済理論』, 254号, 平成5年7月.
19. 「最大呼吸仮説による草地生態系モデルの数量分析」, 単著, 『経済理論』, 255号, 平成5年9月.
20. 「生態遷移の線形動学モデルとターンパイク安定生」, 単著,『経済理論』, 257号, 平成6年1月.
21. 「物質循環のカオスとテロス」, 単著,『経済理論』, 258号, 平成6年3月.
22. 「環境・エネルギー・成長の経済構造分析---産業連関分析とニューラルネットワーク」, (植田和弘, 長谷部勇一, 寺西俊一, 宮崎誠司, 家田忠と共著),『経済分析』, 経済企画庁経済研究所編, 第134号,平成6年4月.
23. 「農業余剰と開発の相互関係について」, 単著,『経済理論』, 260号, 平成6年7月.
24. 「地球環境問題と人口爆発はどのような関係にあるか」他7項目, 各単著, 『地球環境キーワード』所収, 植田和弘編, 有斐閣, 平成6年9月.
25. "The Oil Saving Efficiency of Recycling Technology for Waste Plastics," Journal of Applied Input-Output Analysis, 単著,Vol.2, No.1, November 1994.
26. 「阪神大震災と都市システム」,『現代世界と日本』所収,平成6年度特定研究報告書, 単著,平成7年3月.
27. "Ecosystem Configuration Consequent on the Maximum Respiration Hypothesis," Ecological Modelling, 単著, Vol.78, pp.173-193, 1995.
28. 「市場経済と資源リサイクル」,単著,『循環の経済学』,室田武・多辺田政弘・槌田敦編著,学陽書房,pp.147-190, 平成7年4月。
29. 「社会構造の転換点における半島振興法」,『21世紀 WAKAYAMA』,単著, Vol.20,pp.6-11,平成7年9月.
30. 「環境技術と社会システム」,単著, 『材料技術・エネルギー技術のトレンドと資源物理学的見直し』,科学研究費補助金:重点領域研究(1)『高度技術社会のパースペクティブ』研究成果報告書,平成8年3月.
31. 「アジアの成長と地球の限界」,単著, 『経済セミナー』,平成8年9月号。
32. "A Linear Dynamic Model of Ecological Succession," Kobe University Economic Review, 単著, Vol.42, pp.37-56, 1996.
33. 「環境倫理と経済政策」, 『国民経済雑誌』, 第176巻, 第6号, 単著, 平成9年12月, pp.33-45.
34. 「中国の環境と社会経済システム」, 『現代中国研究』,単著, 中国現代史研究会, 第2号, pp.2-13, 平成10年3月.
35. 「環境保全型企業の課題」, Business Insight, 単著, 現代経営学研究会, No.22, pp.8-15, 平成10年.
36. "Material Dissipative Conditions and the Impossibility of Complete Recycling," Structural Change and Economic Dynamics, 単著, Vol.9, No.3, pp.271-288, 1998.
37. 「沿岸生態系の油濁汚染に関わる社会経済評価」(栗山浩一、竹内憲司と共著), 『月刊 海洋』, 30(10), 1998.
38. 「極相社会に向かう日本 − 環境制約と構造変化」, 『グローバルネット』, 単著, Vol. 97, pp.2-3, 1998年12月.
39. 「成長社会から極相社会へ」, 『広領域教育』, 単著, No.42, pp.28-35, 1998年12月号.
40. 「極相社会とは何か」, 『国民経済雑誌』, Vol.179, No.1, 1999年1月.
41. 「環境問題と環境評価」, 単著, 所収『環境評価ワークショップ』,(鷲田豊明、栗山浩一、竹内憲司編集), 築地書館, 1999年2月刊.
42. 「仮想評価法(CVM)とは何か --- 環境破壊への挑戦」, 『軍縮問題資料』, No.223, pp.2-7, 1999年5月号.
43. 「環境経済グローバルモデルによる生態系評価を含むシミュレーション分析」, 『国民経済雑誌』, Vol.179, No.5, 1999年5月.
44. 「自然環境の経済評価と保全 --- 吉野川環境評価を事例として ---」,『季刊 環境研究』, No.114, pp.45-54, 1999.
45. 「環境経済評価」,水谷広編『地球の限界』,日科技連,pp.284-294, 1999.
46. 「環境保全型市場経済の創造」,水谷広編『地球の限界』,日科技連,pp.344-354, 1999.
47. 「環境自由主義について」,『近畿化学工業会』,創立80周年記念増刊号,pp.41-44, 1999年12月.
48. 「Q&Aどうなる日本と私の将来」,環境問題回答,『経済セミナー』,No.540, 2000年1月, pp.24-25.
49. 「循環社会の原理」,兵庫県環境クリエイトセンター広報誌,No.5, 2001年3月
50. "Measuring the Benefit of Preserving Coastal Ecosystem: Comparison between Contingent Valuation Method and Conjoint Analysis" (by K. Takeuchi, K. Kuriyama, and T. Washida) Environmental Sciences, Vol.7, No.3, 2000, 119-128.
51. "Conjoint Analysis for Land use attibutes inclusive of tropical rain forest:Survey at the rural and suburb areas near Pasoh Forest Reserve," Research Report of the NIES/FRIM/UPM joint Research Report, (K.Kuriyama, T.Okudaらとの共著), 2001, pp.214-220.
52.「環境会計のための環境評価の方法と事例」、単著、『環境会計の理論と実践』(國部克彦編), ぎょうせい, , 2001年10月, pp.37-53.
53."Environmental Structure and the Index of Environmental Ability," The Progress in Environmental Resource Accounting Approach, Imai Syuppan, 2002年12月, pp.1-4.
54. "Economic Valuation of the Seto Inland Sea by Using an Internet CV Survey," Marine Pollution Bulletin, vol. 47/1-6, pp 230 - 236, 2003. (柘植隆宏との共著).
55.「コンジョイント分析の応用によるLCIAの統合化係数の開発」、『環境科学誌』、Vol.15(No.3), pp.357-368, 2003.(伊坪徳宏、坂上雅治、栗山浩一、國部克彦、稲葉敦との共著)
56. "Weighting Across Safeguard Subjects for LCIA through the Application of Conjoint Analysis," International Journal of LCA, 2003, (共著、Norihiro Itsubo, Masaji Sakagami, Toyoaki Washida, Katsuhiko Kokubu, and Atsushi Inaba)
57. "Economy-wide Model of Rebound Effect for Environmental Efficiency," Proceedings of the International Workshop on Sustainable Consumption, 2004年3月, pp.292-301.
58. 「応用一般均衡モデルによる環境効率リバウンド効果の計測:日本経済の温暖化ガス排出削減をめぐって」、マクロ経済モデル研究会での報告論文, 2004年3月.
59.「産業廃棄物税とリサイクルの応用一般均衡分析」、2004年6月、環境経済・政策学会2004年大会発表論文.
60.「エコロジーと汎精神」、『ソフィア』、上智大学、Vo.53,No.4, pp.80-98, 2005年11月.
61.「環境税と消費者選好のリンケージ効果について」、『地球環境学』、上智地球環境学会、2005年12月, No.1, pp.51-67.
62.「生命、表現および自由」、『地球環境学』、上智地球環境学会、2006年12月, No.2, pp.29-39.
63.「地球温暖化ガス削減のための運輸政策について」、『運輸と経済』, 2008年1月, Vol.68, No.1, pp.20-28.
64.「公共財の私的供給に関するナッシュ均衡の安定性」、『三田学会雑誌』、2008年1月, Vol.100、No.4、pp29-46.
65.「循環型市場経済の成長と静脈産業自立の条件--フォン・ノイマンモデルによる分析」、『地球環境学』、上智地球環境学会、2008年2月、No.3、pp.94-115.
65. 「共有資源利用における情報と協調予測の効果について--実験的アプローチ--」, 『地球環境学』, 上智地球環境学会, 2008/12, 4:119-131.
66. 「sLex: The Software for Economic Experiments based on Script Language」, Global Environmental Studies, 上智地球環境学会, 2010/03, 5:133-157.
70. 「温暖化被害と適応評価のための応用一般均衡世界モデル」, 『地球環境学』、上智地球環境学会, 2011/03, 6:81-98.
71. 「応用一般均衡世界モデルによる温暖化被害と適応(Adaptation)の推計 -- 農業分野 --」, 『地球環境学』、上智地球環境学会, 2012/03, 7:129-149.
72. Washida, T., K. Yamaura & S. Sakaue, 2014, "Computable General Equilibrium Analyses of Global Economic Impacts and Adaptation for Climate Change: A Case of Tropical Cyclones" International Journal of Global Warming (forthcoming).
73. Shin Sakaue, Koichi Yamaura, Toyoaki Washida, 2014,“Regional and Sectoral Impacts of Climate Change Under International Climate Agreements”, International Journal of Global Warming (forthcoming).


3.調査報告書

1 .「環境調和型建築構造のライフサイクル制御に関する研究」河村廣,三谷勲,鷲田豊明,谷明勲,大谷弘,高井紳二,瀧澤重志、『日産科学振興財団研究報告書』,24,13-16(2001)
2 .「経済評価によるインパクト評価手法の開発」, 産業環境管理協会, 平成14年2月, 伊坪徳宏他と共著.
3 .「経済評価によるインパクト評価手法の開発」, 産業環境管理協会, 平成15年2月, 伊坪徳宏他と共著

4. 翻訳

1. 『サミュエルソン経済学体系 3』,共訳,勁草書房,平成7年9月。

5. 学会発表・講演

1. "Turnpike Stability of Decomposable Systems and the Efficiency of Growth Planning",
The 8th International Conferrence on Input-Output Techniques}, (Sapporo, Japan), June 1986.
2. 「古典派経済学における長期均衡としてのセイ法則」, 単著, 理論・計量経済学会, (京都大学), 昭和63年10月.
3. 「ニューラルネットワークによる経済予測」, 単著, 理論・計量経済学会, (筑波大学), 平成元年10月.
4. 「『富としての自由な時間』と労働価値」, 単著, 経済理論学会37回大会, (神戸大学), 平成元年10月.
5. 「並列分散処理によるマクロ経済動態の比較分析」, 単著, 理論・計量経済学会, (関西学院大学), 平成2年10月.
6. 「廃プラスチック油化技術の原油節約効率」, 単著, 理論・計量経済学会, (北海道大学), 平成3年9月.
7. 「エネルギー資源のプロメテウス条件」, 単著, エントロピー学会, (中京大学), 平成3年11月.
8. "Ecosystem Configuration and the Maximum Respiration Principle", 単著, The 2nd Meeting of the International Society for Ecological Economics, (Stockholm, Sweden), July 1992.
9. "The Oil Saving Efficiency of the Recycling Technology for Wasted Plastics," 単著, The 10th International Conferrence on Input-Output Techniques, (Sevilla, Spain), March 1993.
10. 「市場経済と資源リサイクル」, 単著,エントロピー学会, シンポジウム報告, (ピース大阪),平成5年11月.
11. "Linear Dynamic Model of Ecosystems and Turnpike Stability", 単著, 環太平洋産業連関分析学会1993年総会, (慶応大学),平成5年11月.
12. 「環境倫理と経済政策」, 単著, 日本公共政策学会, パネルディスカッション報告, 京都大学, 平成9年6月.
13. 「環境保全型企業の課題」, 単著, 現代経営学研究学会, ワークショップ報告, 1997年11月29日, 神戸大学.
14. 「環境アセスメントと社会経済評価」, 単著, 環境評価神戸ワークショップ, 1998年6月20日, 神戸大学.
15. 「環境アセスメントと環境の社会経済的評価」, 単著, 環境・経済政策学会, 1998年大会報告, 1998年9月, 慶應義塾大学.
16.「コンジョイント分析によるLCインパクトアセスメント」, (國部克彦・栗山浩一と共同) 環境評価のフロンティア,
神戸大学, 1999年2月.
17.「森林の公益機能の環境経済的評価手法開発―マレーシアの熱帯林を例として」, 共著, 環境経済・政策学会、2002年大会, 2002年11月.
18.「コンジョイント分析の適用による被害算定型ライフサイクル環境影響評価手法の開発」,共著, 環境経済・政策学会、2002年大会, 2002年11月.
19. "Development of Weighting Factors for Safegurd Subjects Applying Conjoint Analysis,"
5th International Conference on EcoBalance, EPOCHAL TSUKUBA, Nov. 7, 2002, 報告者.
20. 「環境市民と環境自由主義ーー地域作りの主体とコンセプト」,(独)産業技術総合研究所、 ライフサイクルアセスメント研究センタシンポジウム「地域政策へのLCAの新たな展開」基調講演, 2003年11月.
21. 「環境・廃棄物対策における経済的手法の効率性について」, 環境資源工学会第8回シンポジウム、「ポスト家電リサイクルの現状と分離精製技術」, 2004年2月.
22. "Economiy-wide Model of Rebound Effect for Environmental Efficiency", The international workshop on Sustainable Consumption, 2004年3月, 英国Leeds大学.
23. 「応用一般均衡モデルによる環境効率リバウンド効果の計測:日本経済の温暖化ガスの排出削減をめぐって」, マクロモデル研究会, 2004年3月, 大阪中之島センタービル.
24.「産業廃棄物税とリサイクルの応用一般均衡分析」、環境経済・政策学会2004年大会、2004年9月、広島大学.
25.「環境税と消費者選好のリンケージ効果について」、環境経済・政策学会2005年大会、2005年10月、早稲田大学。
26." On the holistic views of the environment in Asian though," International Symposium: Progress in Socio-Ecosystem Science Socio-Ecosystem Science: A New Field of Science Originated in Asia, March 2, 2006, Nagoya University, EcoTopia Science Institute.


6. 座談会・研究会における発言

1. 「21世紀の世界とアジア」,石井米雄,中西輝政,小池和男と共に,『ファイナンス』,Vol.31,No.10,平成8年1月.
2. 『アジアをめぐる知の冒険』, 斎藤次郎・石井米雄共編, 読売新聞社刊, 平成8年12月, 大蔵省財政金融研究所の
研究会における発言を収録.
3. 『続、アジアをめぐる知の冒険』, 斎藤次郎・石井米雄共編, 読売新聞社刊, 平成9年8月, 大蔵省財政金融研究所の研究会における発言を収録.

7. 編集

1. 『環境経済研究のフロンティア』, 環境経済・政策学会編(編集委員長),東洋経済新報社, 1996年9月刊.
2. 『環境倫理と市場経済』, 環境経済・政策学会編(編集委員長),東洋経済新報社, 1997年9月刊.
3. 『アジアの環境問題』, 環境経済・政策学会編(編集委員長),東洋経済新報社, 1998年9月刊.
4. 『環境評価ワークショップ』, (栗山浩一、竹内憲司と共同編集),築地書館, 1999年1月刊.

8. 書評

1. 植田和弘他, 『環境経済学』(有斐閣, 平成3年刊),「国際公共経済学研究」, No.3, 平成4年11月.
2. 宇沢弘文・國則守生編, 『地球温暖化の経済分析』(東京大学出版会, 平成5年刊),「環境と公害」(岩波書店), Vol.23, No.3, 平成6年1月.
3. 伊藤嘉昭, 『生態学と社会』(東海大学出版会, 平成6年刊),「経済セミナー」(日本評論社), No.476, 平成6年9月.
4. 植田和弘,他編著, 『環境政策の経済学』(日本評論社, 平成9年刊),「農林水産図書資料月報」(農林統計協会), 569号、平成9年12月.
5.細田衛士, 『環境制約と経済の再生産』, 慶應義塾大学出版会, 2007年.『三田学会雑誌』、2008年1月, Vol.100、No.4.

以上